• ●臨海部のファイトレメディエーション手法に関する研究
• ●多様な人工面を再緑地化するハイブリッド芝の開発
• ●建築空間、軌道空間の緑地創生と暑熱環境緩和効果
• ●建築、街区、地域、流域単位の土地利用と緑地の流出雨水調整作用
• ●緑地のもたらす環境不動産価値の創造とその評価

持続的な未来を担保するためには地球の環境容量に配慮し、とりわけ多様な攪乱にも適応して生態系を維持してきた生物多様性を構成する種の働き、ならびに生態系そのものの働きに着目することが重要である。本研究センターでは、こうした生態系ならびに特定された生物種の働きを、多額の資本投資と限界のある工学的対処を補い、災害や多大な環境負荷等人間社会の持続性の担保の障害となる要因を緩和させるため、そし て総和としての自然共生社会を実現する方策を、いわゆる適応の方策を持って対処する具体の研究を展開させつつあるのが応用生態システム研究センターである。地球を覆う極めて薄くデリケートな生命圏。その中で、唯一のエネルギー資源太陽光を基に、生態系が自律循環的にエネルギーと物質の再生循環を果たしていることは極めて驚くべきシステムである。生物種は個々の生存条件を獲得すると同時に、生命圏全体の維持を生態系として自ら創造し、その総体としての生命圏の維持を行ってきた。一方人間社会は、地下資源に依拠する文明を確立する以前、こうした生態系の働き、つまり生態系サービスと呼ばれる自然の恵沢の最大化に努め、併せて自然の災害などの応力に対応する方策を探ってきた。しかし産業革命後の世界は、その生態系の維持に対する配慮を欠き、遂には地球環境のキャリングキャパシティに対し、ある種のティッピングポイントが想定されるような状況を現出させている。こうした状況下、改めてこのような生態系と人間社会の共生の仕組みを研究すること。分けてもすべての生態系の基盤である植物の働きに着目しその機能の応用を研究することは持続的な未来を担保する上で喫緊の課題であると考えている。本センターはそうした基本認識を共有しつつ、自然共生のための具体的かつ技術的な方策を課題として研究を展開する。