研究について

ヒューマン・センタード・デザイン研究ユニット

KEYWORD
  • 未来住宅
  • 都市生活
  • 人間中心設計
  • ユニバーサルデザイン
  • 環境調和

パンデミックや働き方改革を視野に入れた
未来都市での最適な在宅ワーク環境の研究

本研究では、COVID-19 の様なパンデミックや働き方改革の政策動向を視野に入れ、未来都市での最適な在宅ワーク環境を研究する。
日本独自の世帯の広さ、気候や環境の特性、ウィルスの対策、災害リスク、住む人の年齢的・生理的な変化、心理的要因等を総合的に勘案して、日本の未来都市にふさわしい持続可能性のあるSDGs に資する在宅ワーク環境を提案する。ユニバーサルデザインとして、標準化させて広く定着させる策も研究する。

研究スタッフ

  • ユニット長・准教授

    西山 敏樹

    ユニバーサルデザイン、モビリティ、社会調査法

  • 准教授

    信太 洋行

    住まいの構法、住宅生産及び流通、建築法規、都市デジタルシミュレーション

  • 准教授

    斉藤 圭

    都市環境デザイン、都市環境解析、都市景観工学、空間情報処理

  • 講師

    諫川 輝之

    都市計画・建築計画防災計画、環境心理学

  • 教授

    小見 康夫

    建築構法、建築生産

研究ユニットの目標と役割・意義

経済産業省は、2050年の未来都市でワークライフバランスの成熟が進むと予測しており、それを念頭に政策構築を進めている。COVID-19の影響も有り在宅ワークが政策構築のキーワードになっている。併せて、働き方改革の政策構築、人の協働を支援する高度情報技術の開発が進み、在宅ワークの推奨は各経済団体も今まで以上に視野に入れ始めている。さらに 働き方改革の政策による定年延長施策で、高齢者がさらに働き続けることになる。ここでも移動による体力面および精神面の負担を軽減させる必要があり、これも在宅ワークを後押しする。
ライフスタイルを重視するフリーランスや起業家も増え、これも在宅ワークを拡大させる。企業も経営コストの削減,特にオフィスのイニシャルコストやランニングコストのカットに在宅ワークが有効と考えており,以上から未来都市では在宅ワークが拡大する公算が大きい。本研究グループでは上記社会的背景をもとに、研究目標を「パンデミックや働き方改革を視野に入れた日本の未来都市での最適な在宅ワーク環境の研究」と設定した。

COVID-19で、米国と日本の格差としてマスコミ等で報じられた事象として、「働く」を視野に入れた住宅の開発の格差がある。当然米国は一世帯あたりの広さが日本と異なるので、それを直接持ち込むことは困難である。日本の世帯の広さ、気候や環境の特性、ウィルスの対策、災害リスク、住む人の年齢的・生理的な変化等を総合的に勘案して、日本の未来都市に相応しい持続可能性のある在宅ワークの環境を構築し、ユニバーサルデザインとして標準化させつつ広く定着させていく必要がある。この仕様の標準化迄を3年間で成果としてあげて行く。

未来都市では、従来の居住目的に加え、労働目的でも自宅が使われることになり、自宅の価値が更に上がる。過ごす時間も圧倒的に多くなる。過去3年間の未来都市研究機構の各種研究でも,この点に着目して未来都市の住宅のあり方そのものを研究する内容は一切無かった。今回新たに人間中心設計(ヒューマン・センタード・デザイン:製品やシステム,空間等の使い方に焦点をあて、人間工学やユーザビリティの知識と技術を適用することで、生活者がより使いやすくすることを目指す設計と開発のアプローチ)で、生活者の立場を重視し、未来都市での「働く」という新しい要素を満たせる住宅の標準化仕様をアウトプットする。この研究は、未来都市研究機構一期の生活領域の成果を基に,多くの都市生活者の居住と労働を並行支援することになり社会的意義も大きい。

研究グループの特徴・強み

「ユニバーサルデザイン」(西山)

IoTを有効に活用し、誰にでもやさしい生活を支援する都市生活環境を構築する技術やノウハウを持つ。未来都市研究機構の第一期では、誰もが負担なく良質な野菜を購入できる地産地消型買物支援システムを開発した。

「トレーラーハウス・デベロップメント」(信太・小見)

両研究室では、どこにでも移設可能で,既存住宅に着脱・再利用可能なトレーラーハウス型住居ユニットの構法開発を共同で進めている。これはコロナ禍におけるリモートワーク空間としても活用可能である。

「環境調和型の都市住環境デザイン」(斉藤)

住戸周辺や複数街区といったマイクロスケールの微気候環境を定量的に考慮した環境調和型の都市環境デザイン手法の検討を進めている。コロナ禍における近隣の風通しを担保できる生活空間の検討など展開可能である。

「安全で安心なまちづくり」(諫川)

災害に対する人々のリスク認知や避難行動とそれらを考慮した防災・減災のあり方について研究している。自然災害が多発しコロナ禍で働き方も変化しつつあるなか、災害に対する意識や居住地選択への影響を検討する。

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